職員や近隣の福祉施設、ボランティアの働きで早期復旧へ

この被災を受けて、夜勤明けや公休の職員も含めて、総出で泥かき等の施設の復旧作業にあたりました。伊東さんは、「泊まり込みで作業をしているところに、近隣の福祉施設の職員が手伝いに来てくれた時は本当にありがたかった。これは平常時のつながりがあるからこそだと思う」と話しました。

また、東京都高齢者福祉施設協議会 青梅ブロックや、東京ボランティア・市民活動センター等を通じた情報発信や呼びかけにより、約20人のボランティアが復旧作業に加わりました。

災害の発生は防げないが、地域のつながりで被害は減らせる

被災後、青梅ブロックから被害状況を問うメールが各施設宛に来ていましたが、青梅療育院のパソコンは浸水の被害で使うことができず、数日後に近隣施設の職員から聞いてはじめて知りました。「被災時に通常の連絡方法が使えるとは限らない。いつ、どうやって、どこに被災したことを知らせればよいのか、改めて考えさせられた。施設でもマニュアルの見直しを検討しはじめている」と伊東さんは話します。

宇津木さんは、「今回、多くの近隣施設やボランティアに助けてもらった。地域の施設等が今後災害に見舞われた際には、駆けつけて今回の恩返しをしたい」と話しました。

自然災害の発生自体を防ぐことはできません。しかし、日ごろからの防災の取組みや、地域住民・団体との連携によって、被害を最小限に留めることはできます。さまざまな災害に備えた継続的な取組みが、各福祉施設に求められています。